自社のシステムやWebサイトに、攻撃の糸口になる弱点が潜んでいないかを事前に見つけておくのが、セキュリティテストです。
人の健康診断のように、問題が起きる前に「どこに弱点があるか」を把握し、改善につなげることを目的とします。
一方で、「脆弱性診断」や「ペネトレーションテスト(侵入テスト)」といったものとの区別がつきにくいのも実情です。この記事では、セキュリティテストの意味と目的、主な種類、脆弱性診断やペネトレーションテストとの違い、進め方や費用の考え方、そして実施手段についての選択肢までを解説します。
セキュリティテストとは?ひと言でいえば「攻撃される前の健康診断」
セキュリティテストとは、システムやアプリ、ネットワークに潜む弱点を見つけ出し、攻撃に悪用される前に対処するための検査の総称です。ここでいう弱点を「脆弱性」と呼びます。脆弱性とは、設計ミスやプログラムの不具合、設定の誤りなどが原因で生じる、攻撃に利用されうる欠陥のことです。
健康診断が病気の早期発見を目的とするように、セキュリティテストは「どこに、どんな弱点があるか」を事前に把握することを目的とします。結果をもとに修正の優先順位を決め、情報漏えいやサービス停止といった被害を未然に防ぎます。
セキュリティテストは一度きりで完結するものではありません。システムは改修や機能追加のたびに新しい弱点を抱える可能性があるため、定期的な実施が前提になります。
「セキュリティテスト」という言葉は、会社によっては「脆弱性診断」とほぼ同じ意味で使われることがあります。今回はそうした混乱を避けるため、セキュリティテストを弱点を見つける検査全般の総称、つまり上位概念として扱います。既知の弱点を幅広く洗い出す脆弱性診断も、攻撃者の視点で実際に侵入できるかを試すペネトレーションテストも、この大きな枠の中にある個別の手法、という位置づけです。
この3つが混同されやすいのには、いくつか事情があります。
- そもそもどれも「弱点を調べる」検査で、言葉の響きまで似ている
- 会社によって呼び方がまちまちで、「セキュリティテスト」と言いながら中身は脆弱性診断、というケースも珍しくない
- 紹介されるときに3つが対等に並べられがちで、どれが大きな枠でどれがその一部なのかが見えにくい
それぞれの詳しい定義や進め方、費用については以下関連記事をご覧ください。
なぜセキュリティテストが必要なのか?
攻撃の多くは、すでに知られている脆弱性の放置を突いて成立します。IPA(情報処理推進機構)の「情報セキュリティ10大脅威 2026」では、組織向けの脅威として「ランサム攻撃による被害」が11年連続で選出され、2023年以降は4年連続で1位となっています※1。
また、2026年版では「AIの利用をめぐるサイバーリスク」が初選出ながら3位にランクインしました。脅威は年々変化しており、定期的なセキュリティテストが欠かせません。
弱点を放置すれば、外部からの侵入や情報の窃取、Webサイトの改ざんにつながります。被害は金銭的な損失にとどまらず、取引先からの信用低下にも及びます。セキュリティテストは、こうした被害の入り口をふさぐための基本的な備えといえます。
※1:IPA.「情報セキュリティ10大脅威 2026」※1:IPA.「プレス発表「情報セキュリティ10大脅威 2026」を決定」
セキュリティテストにはどんな種類がある?
セキュリティテストは一つの手法名ではなく、目的や対象に応じて使い分ける検査の総称です。細かい手法名は後から調べれば十分なので、最初は次の2つの軸だけ押さえておけば迷いません。
ひとつは「何を対象にするか」という軸です。公開しているWebアプリやスマホアプリを調べるのか、サーバーやネットワーク機器を調べるのかで、適した検査は変わってきます。近年は、APIやクラウド環境の設定(構成ミスなど)も主要な検査対象になっています。
もうひとつは「誰が・どう調べるか」という軸です。ツールで機械的に広く調べる方法(ツール診断・自動スキャン)は速くて安く、技術者が手作業で深く調べる方法(手動診断)は時間とコストがかかる代わりに複雑な弱点まで見つけられます。
この2軸が分かれば、「自社のこの対象は、ツールで足りるのか専門家が必要なのか」をあとで判断できます。診断の種類ごとの詳しい対象範囲や、SQLインジェクション・クロスサイトスクリプティング(XSS)といった代表的な弱点の中身は、以下の記事で具体的に解説しています。
いつ実施する?開発の流れと実施タイミング
セキュリティテストは開発のどの段階でも行えますが、早いほど修正コストを抑えやすくなります。設計段階では想定される脅威を洗い出し、開発段階ではソースコードを確認します。リリース前には対象システムの脆弱性診断を行い、公開後も改修のたびや定期的に再診断します。
近年は、開発の早い段階からテストを組み込む考え方が広がっています。問題を後工程で見つけるほど手戻りが大きくなるため、設計・開発の段階でこまめに確認するほうが結果的に効率的です。開発から運用までを通してセキュリティを組み込むDevSecOpsの広がりも、この流れを後押ししています。運用開始後も新たな脆弱性は日々見つかるため、定期的な実施が欠かせません。
自社は何から始める?5つのステップ
種類が多く、どこから手をつけるか迷う場合は、次の順序で進めると整理しやすくなります。いきなり診断を依頼するのではなく、対象と優先度を決めてから動くと、費用も労力もムダになりにくくなるので、ぜひ参考にしてください。
ステップ1:守るべき情報資産を洗い出す
最初に取り組むのは、自社が守るべき情報資産の整理です。
顧客情報や決済データ、従業員の個人情報、社外秘の設計データなど、漏れたときの影響が大きいものを書き出していきましょう。あわせて、それらがどのシステムやサーバーに保管され、どのWebサイトやアプリから扱われているかも結びつけておくとよいでしょう。守るべき対象がはっきりすれば、後のステップで「どこを優先して診断するか」を判断しやすくなります。
ステップ2:現状を把握する
対象を洗い出したら、次は現在の対策レベルの把握です。
公的機関が提供する自己診断のチェックリストを使うと、専門知識がなくても弱点の傾向をつかめます※2。このチェックリストはPDFやExcelでダウンロードして使えます。たとえば、OSやソフトウェアを最新の状態に保てているか、パスワードや権限の管理は適切か、公開しているサーバーやWebサイトに不要な設定が残っていないか、といった観点を一つずつ確認していきましょう。こうした自己点検で対策が手薄な部分が見えてくれば、専門的な診断が必要な領域を見極める材料になります。
ステップ3:優先順位をつける
把握した状況をもとに、対応する順番を決めていきます。
すべてを一度に診断するのは費用面でも現実的ではないため、影響の大きい対象からの着手が基本です。具体的には、顧客の個人情報や決済を扱うシステム、インターネットに公開しているWebサイトなど、攻撃を受けたときの被害が大きいものを優先しましょう。ステップ1で洗い出した情報資産と照らし合わせると、優先度を判断しやすくなります。
ステップ4:診断の種類を選ぶ
優先する対象が決まったら、それに合わせて診断の種類を選びます。公開しているWebアプリやスマホアプリならアプリケーション診断、サーバーやOS・ネットワーク機器ならプラットフォーム診断というように、対象によって適した診断は異なるものです。まず広く弱点を洗い出すなら脆弱性診断、重要なシステムで侵入されないかを確かめるならペネトレーションテスト、という使い分けも判断軸になるでしょう。対象と目的の両面から選ぶことで、過不足のない診断につながります。
ステップ5:内製か外注かを決める
最後に判断するのが、社内で実施するか外部に依頼するかという点です。
無料ツールを使った簡易な確認は社内でも始められる一方、手動診断やペネトレーションテストには専門的な知識が求められます。社内に専門人材がいない場合は、無理に内製せず外部の専門会社への依頼を検討しましょう。依頼する際に対象範囲(スコープ)と費用を複数社で比較しておくと、条件をそろえて判断しやすくなります。
無理にどちらか一方に決める必要はありません。日常的な確認は社内のツールで進めつつ、被害が大きい重要システムの節目の評価は専門会社に任せる、という組み合わせにすると、精度と効率を両立しやすくなります。何から手をつけるべきか迷う段階から相談に乗ってくれる専門会社も多いので、まずは問い合わせてみるのも一つの手です。
なお、診断後は見つかった弱点を修正し、再診断で対策の効果を確認することが重要です。システムは改修のたびに新たな弱点を抱える可能性があるため、この「診断→修正→再診断」を定期的に回していくことが、セキュリティ水準の維持につながります。
ツールと手動のどちらが向くかは、対象や目的によって変わります。
| 項目 | ツール(自分でも始めやすい) | 手動(専門家向き) |
|---|---|---|
| 長所 | 短時間・低コストで広く調べられる | 文脈を踏まえ複雑な弱点まで深く調べられる |
| 短所 | 設計上の問題など複雑な弱点は見逃しやすい | 時間とコストがかかる |
| 向く場所 | 日常的な確認・開発中のセルフチェック | 重要システム・公開サイトの節目の評価 |
費用はどう決まる?何を比較すればいいか?
費用は対象範囲や手法によって大きく変わり、公的機関による公式な相場値はありません。
初心者の段階で具体的な金額を覚える必要はなく、見積もりの何を見比べればいいかだけ押さえれば十分です。金額は主に〈調べる画面・機能の数〉〈検査の深さ(ツールか手動か)〉〈期間〉で動きます。同じ規模でも条件で差が出るため、複数社から見積もりを取り、対象範囲(スコープ)をそろえて比較するのが鉄則です。スコープがそろっていない見積もりを金額だけで比べると、安いほうが実は検査範囲も狭かった、という失敗につながります。
特に、自動ツールのみの診断は安く済む一方、業務ロジックの不備など複雑な弱点は見つけにくく、価格差の多くは「手動でどこまで見るか」の差でもあります。
見積もりを比較するときは、最低でも次の条件をそろえましょう。
- 対象範囲(URL数・画面数・機能数・API数)
- 手法(ツールのみか、手動を併用するか、ペネトレーションテストを含むか)
- 再診断(修正後の再テストが料金に含まれるか)
- 報告書の内容(脆弱性の一覧だけか、再現手順・対策案まで含むか)
- アフターサポート(報告会や質疑対応の有無)
具体的な相場感や見積もりの読み解き方は、以下関連記事で解説していますので、参考にしてください。
始める前に知っておきたい、初心者がつまずく3つの落とし穴
ここでは、まだ何も始めていない段階で陥りがちな点に触れておきます。
ありがちなのが、何を守りたいのかも決めないうちに、とりあえず見積もりだけ取ってしまうケースです。対象が曖昧なまま声をかけても各社の提案がバラバラになり、比べようがありません。まずは後述の5ステップで対象を絞ってから動くほうが、結局は近道になります。
逆に、「どうせなら一番しっかりしたものを」と張り切りすぎるのも考えものです。小規模なコーポレートサイトに高度なペネトレーションテストまで求めるのはやりすぎで、費用も手間もかさむだけ。自社にとって必要なレベルを見極めたほうが無駄がありません。
そして見落とされがちなのが、一度やれば終わり、という思い込みです。機能を追加したり設定を変えたりするたびに新しい弱点は生まれます。テストは繰り返すことを前提に、運用のなかへ組み込んでおく必要があります。
なお、発注の段階まで進むと、診断範囲の取り決めや報告書の活かし方といった、より実務的な注意点も出てきます。そのあたりは、以下関連記事で詳しく扱っているので、検討が具体化してきたら参考にしてください。
どこまで自分でできて、どこから専門家に頼むべきか?
「全部プロに任せるべきなのか、自分たちでもある程度できるのか」は、最初に誰もが迷うところだと思います。
実のところ、自分たちで始められることは意外とあります。IPAが公開している無料のチェックリストで今の状態を確かめてみる、OSやソフトを最新に保つ、不要な公開設定を消しておくなど、このあたりは専門知識がなくても手をつけられますし、市販のツールを使えば、開発中や日常のちょっとした確認も社内で回せます。
一方で、無理をしないほうがいい領域もはっきりあります。たとえばツールが出したスキャン結果が本当に危険なものなのか、それとも誤検知なのかを見極める作業は、経験がないと判断を誤りがちです。設計やロジックの込み入った部分に潜む弱点も、ツールだけではなかなか拾えません。まして顧客情報や決済を扱うシステム、外部に公開しているサイトのように、何かあったときの被害が大きい対象は、最初から専門家に任せたほうが確実です。
ざっくり言えば、日々の確認は自分たちの手で、被害が大きそうな対象の節目の評価はプロに、という使い分けが現実的です。とはいえ、自社の対象がそのどちらなのか、その判断自体に迷うこともあるはずです。そういう線引きの段階から相談に乗ってくれる専門会社も多いので、迷ったら一度声をかけてみるのが早いかもしれません。
ユービーセキュアでは、脆弱性検査ツール「Vex」、専門家による脆弱性診断サービス、ペネトレーションテスト、コンサルティングまで提供しており、何から始めるべきかの相談も無料で承っています。
まとめ:まずは「現状把握」から
セキュリティテストは、攻撃される前に自社の弱点を見つけ、被害を防ぐための検査です。脆弱性診断やペネトレーションテストは、その中の個別の手法という関係にあります。
最初の一歩としては、守るべき情報資産を整理し、IPAの無料診断で現状を把握するところから始められます。そのうえで重要なシステムから対象を絞り、必要に応じて専門会社に相談すると、無理なく対策を進められます。
